こんにちは、カリタです!
海外で働く場合、どこの会社に雇われるかの違いにより、
- 現地採用
- 駐在
の働き方あります。
現地採用者と駐在員は、海外で働くという点では同じですが、立場・待遇に大きな違いがあります。
また、それぞれ就職するための手順・流れ・方法も異なるため、両者をしっかりとおさえておきましょう。
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現地採用
現地採用とは、海外にある
- 日本と関係のない海外の会社
- 日系の子会社や関連会社
- 日本人が現地で独立した会社
等と直接、現地で雇用契約を結ぶ働き方です。
現地の会社から雇用されるため、会社との関係は基本的に日本で働くことと変わりません。
つまり、生活面で、日本で就職する際に日本の会社がサポートしてくれない部分は、自分でやる必要があると思っておいた方がいいです。
例えば、住むの手配からWifi、水道・電気や携帯電話の契約等まで基本的には自分でする必要があります。
但し、任期はないため、会社と良好な関係が続く限り働くことができます。
給与については、日本で働く場合と同様に、会社・職種によって異なります。ただし、
- 国によっては外国人に対する社会保障等が充実しておらず、自分で医療保険に入る必要
- 子どもを海外で日本語の学校に通わせようとすると学費が高い
- 一時帰国に海外旅行と同じだけの旅費がかかる
- 日本の年金に加入する場合、自分で手続きをする必要がある(日本の年金制度への継続加入)
等、日本で生活するよりも持ち出しが多いのも事実です。
現地採用になる方法
当然ですが、現地の会社の求人に応募する必要がありますので、各国で
- 現地の転職エージェントからの紹介
- 海外で働いている知人からの紹介
- 現地の会社を調べ直接応募する
等により就職・転職活動をする必要があります。
各国、外国人が労働する場合には、
- 就労ビザ・滞在ビザ
- 外国人の労働に関する法律
等が異なるため、知らないうちに違法となっていることは避ける必要があり、国ごとに下調べが必要です。
駐在
駐在とは、日本の会社から、海外の会社に出向する働き方です。
長期の出張の様なイメージであり、会社の都合により海外で働くことになるため、ある程度会社が海外での生活の面倒を見てくれます。
日本と22カ国との間には、社会保険料の二重払いをさけるため、社会保障協定締結と言うものが発行されており、この関係で、駐在員の人事異動は一つの国に3から5年程度の任期になる場合が多いです。
駐在員は日本の会社との関係が維持されているため、多くの会社で、日本・海外の
- 社会保険料
- 個人所得税
等を負担し、日本で働いていた時よりも給与額面額が高くなることは多いです。
又は、会社次第ですが、
- 家賃や通勤に関する費用
- 日本人学校やインターナショナルスクールの学費
- 一時帰国費用の負担
等の手当の負担・補助がでるため、待遇面でも非常にメリットがあります。
駐在になる方法
駐在になるためには、主に、
- 日本の転職エージェントからの紹介
- コネクションによるスカウト
があります。
日本の会社が駐在員を募集する主な理由は、海外進出や海外の会社に増員したいものの社内に駐在員となる人材がいないためです。
これらの求人には語学力や、海外での経験が高く評価される傾向にあります。
駐在員に関しては、ハイクラスの転職になるため、新卒・第二新卒向けの転職エージェントでは案件を持っていない可能性があります。
そのため、管理部門職種での業務経験(経理・財務/人事総務/法務/経営企画)のある人を対象とした転職エージェントに登録された方が良いと思います。
私は、管理部門職種での業務経験のある方(経理・財務/人事総務/法務/経営企画)については、大手上場企業や外資系企業など優良な求人多数|管理部門特化型エージェントNo.1【MS-Japan】 をおすすめしています。
転職エージェントを使うメリットとしては、情報収集が挙げられます。
一言で駐在と言っても会社により海外の会社の規模・重要度が異なり、
- 現地社長としての求人
- 現地の増員としての求人
等を見極める必要があります。
コネクションによるスカウトではなく、自分で駐在員としての求人を探すのであれば、やはり転職エージェントの協力は不可欠であると思います。
また、転職エージェントの利用は無料であるため、相談することに損がないためです。
最後に
上記をまとめると下記の図の通りです。
現地採用 | 駐在 | |
---|---|---|
雇用契約 | 現地の会社 | 日本の会社 |
現地での生活 | 自分でやる | ある程度は会社 |
任期 | なし | 基本3~5年 |
給与 | 会社による | 日本で働くより高い |
生活費・待遇 | デメリットが多い | メリットが多い |
現地採用には、社会人経験が無くても応募できる求人がおおくありますが、実際に生活をする場合には相当な覚悟が必要です。
行きたい国が決まっておらず、海外経験を積みたいのであれば、やはり駐在として働くことがおすすめです。
ただ、駐在員としての求人はハイクラスになるため、特に20代では募集要件を満たしていない場合も多いと思います。
そのような場合には、将来的に海外駐在が狙える会社に転職すると言うもの一つの方法だと思います。
無料で、将来的なキャリアを一緒に考えてくれるプロに相談することは、自分にない意見を柔軟に取り込み行動できる非常に頭のいい選択だと思います。