【簿記1級】経費

簿記一級講座経費

こんな方におすすめ

  • 実際原価計算・費目別計算を勉強している人
  • 経費について知りたい人
  • 簿記1級合格を目指す人

経費の分類

費目別計算においては,原価要素を,原則として,形態別分類を基礎とし,これを直接費と間接費とに大別し,さらに必要に応じ機能別分類を加味して,たとえば次のように分類する。

出典:原価計算基準 第二章 一〇 費目別計算における原価要素の分類

原価計算基準に例示されている経費の分類は下記の通りです。

直接経費

  • 外注加工費

間接経費

  • 福利施設負担額
  • 厚生費
  • 減価償却費
  • 賃借料
  • 保険料
  • 修繕料
  • 電力料
  • ガス代
  • 水道料
  • 租税公課
  • 旅費交通費
  • 通信費
  • 保管料
  • たな卸減耗費
  • 雑費

メモ

間接経費については、原則、財務会計における費用の発生を基礎とする分類ですが、必要に応じて修繕費、運搬費等にまとめることが認められています。

 

経費の計算

  1. 経費は,原則として当該原価計算期間の実際の発生額をもって計算する。ただし,必要ある場合には,予定価格又は予定額をもって計算することができる。
  2. 減価償却費,不動産賃借料等であって,数ヶ月分を一時に総括的に計算し又は支払う経費については,これを月割り計算する。
  3. 電力料,ガス代,水道料等であって,消費量を計量できる経費については,その実際消費量に基づいて計算する。

出典:原価計算基準 第二章 一三 経費計算

経費は原則、商業簿記と同様に費用の発生額を計算します。

但し、原価計算期間は通常1か月単位です。

例外として、予定価格又は予定額をもって経費を計算する場合には、原価差異が生じることがあります。

原価差異の処理

原価差異は,材料受入価格差異を除き,原則として当年度の売上原価に賦課する。

出典:原価計算基準 第五章 四七 原価差異の会計処理(一)の1

当該原価差異は原則として当期の売上原価として処理されます。

予定価格等が不適当なため,比較的多額の原価差異が生ずる場合,直接材料費,直接労務費,直接経費および製造間接費に関する原価差異の処理は,次の方法による。

(1)個別原価計算の場合

次の方法のいずれかによる。

  • イ当年度の売上原価と期末におけるたな卸資産に指図書別に配賦する。
  • ロ当年度の売上原価と期末におけるたな卸資産に科目別に配賦する。

(2)総合原価計算の場合

当年度の売上原価と期末におけるたな卸資産に科目別に配賦する。

出典:原価計算基準 第五章 四七 原価差異の会計処理(一)の3

予定価格等が不適当なため、比較的多額の差異が生じた場合には、当年度の売上原価と期末材料残高、仕掛品、製品残高に配賦します。

予定価格等が不適当な場合には、予定価格を用いることが適切でない為、実際発生額で再計算するイメージです。

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